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企業がe-learning導入で得られる5つの効果!効果を引き出す活用法も紹介


 
 
e-learningには、体系的な学習を実現する、教育コストを下げるなどの効果があります。主な5つの効果を紹介し、よりメリットを引き出して学習を進めていくコツについても見ていきましょう。また、デメリットをカバーする対策についても解説します。
 
 


 

企業がe-learningによって得られる5つの効果

 

 
近年、e-learningを利用する企業は増えてきました。e-learningは、新型コロナウイルスの感染拡大防止の一環としてリモートワークを導入した企業などからもニーズは高く、今後も利用者・提供数共に増加すると考えられます。

e-learningによって得られる効果は、オンラインで学びの機会を得られることだけではありません。次の5つの効果も期待できます。
 
 

  1. 習得度の向上
  2. 教育コストの削減
  3. 研修にかかる手間の削減
  4. 体系的な教育の実現
  5. 従業員の時間を拘束しない

 
 
それぞれの効果をなぜe-learningに期待できるのか、詳しく見ていきましょう。
 
 

1.習得度の向上

セミナーで1回だけ話を聞くのとは異なり、e-learningでは理解できるまで何度でも繰り返し学ぶことができます。受講者が自分自身の理解度に合わせて繰り返し学習できるので、習得度の向上が期待できるでしょう。

また、e-learningでは受講後に習得度を確かめるテストなどを実施し、結果をフィードバックしてくれるものもあります。受講して終わりなのではなく、理解したかまでしっかりと確認できることもe-learningのメリットであり、効果といえるでしょう。
 
 

2.教育コストの削減

講師が出張してくれるセミナーや、場所を借りて実施する研修などと比較すると、e-learningはコストダウンしやすいです。実際に、一度に大勢の従業員が受講できるので、1人あたりの教育コストを抑えることもできるでしょう。同じ研修を何度も繰り返し受講できることも、1回あたりの費用を抑え、教育コストの削減に繋がります。
 
 

3.研修にかかる手間の削減

通常、研修を実施する際には、講師を手配する、場所を用意する、参加する従業員のスケジュールを調整するなど、さまざまな手間がかかります。また教材以外に研修で必要なもの、例えばホワイトボードや人数分の椅子なども、すべて事前に準備しておかなくてはいけません。しかし、e-learningであれば研修の申し込みだけすれば完了です。
 
 

4.体系的な教育の実現

e-learningを受講した履歴を残すことで、どの従業員がどのカリキュラムを学んだか、どの程度の習得度であったかなどを把握することができます。履歴を会社全体で管理すれば、従業員ごとに不足するスキルや習得していない分野なども簡単にチェックでき、より一層体系的な教育を実施していくことができるでしょう。
 
 

5.従業員の時間を拘束しない

例えば講師を会社に招いて実施するセミナーでは、日時が決まっているので、従業員の時間を拘束することになります。営業の予定などが入っている場合は調整しなくてはいけないので、場合によってはセミナーを受けられないこともあるでしょう。

外部で実施されるセミナーや研修に参加するときも同様です。場所や時間が指定されているので、従業員は各自でスケジュール調整をする必要が生じます。

しかし、e-learningであれば、好きなときに受講できるので、従業員もスケジュールを調整する必要がありません。業務を通常通り進めつつ、教育も実施していけるでしょう。
 
 


 

e-learningのデメリットと対策

 

 
メリットの多いe-learningですが、デメリットもあります。主なデメリットとしては次の3つが挙げられるでしょう。
 
 

  • リアルタイムに質疑応答ができない
  • モチベーションを維持できない人も出てくる
  • 実技を伴う内容には不向き

 
 
それぞれのデメリットの具体的な内容と対処策について解説します。
 
 

リアルタイムに質疑応答ができない

e-learningは基本的に双方向性の学びのスタイルではありません。講師側が一方的に講義を進めていくことが一般的なため、質疑応答することができません。学習中に質問が生じてもその場では解決できないので、受講者の学びの機会が減ってしまうことになります。

受講者が自由に質問できるようにするためにも、e-learningと別のスタイルの学習方法を組み合わせることができるでしょう。例えば特定のテーマで実施する一連の研修のうち1回は、講師を招いてセミナーを開催することもできます。また、e-learningで学んだ内容を社内SNSなどで共有し、従業員同士で学びを深める機会に昇華することもひとつの方法です。
 
 

モチベーションを維持できない人も出てくる

出席したかどうか、熱心に取り組んでいたかどうかが一目でわかるセミナーや研修とは異なり、e-learningはどの程度の熱心さで受講しているかが傍目にはわかりにくいという特徴があります。そのため、学習に対するモチベーションが維持しにくく、思うような成果を得られない可能性もあるでしょう。

モチベーションを維持するためにも、上司や人事部などがe-learningの受講を促す声掛けを行うことができます。また、日常的にe-learningの話題を選ぶことなどでも、e-learningに対する関心を高め、モチベーション向上に繋げられるかもしれません。
 
 

実技を伴う内容には不向き

e-learningは講義などには適した学習方法ですが、実技を伴う内容には不向きです。しかし、e-learningの講義の内容によっては、パソコンのWEBカメラやマイクを活用することで実技にも対応できることがあります。ただし、あまりに大人数のときは対応しづらいので、受講者が多い場合は何度かに分けて実施するほうが良いでしょう。
 
 


 

e-learningによる効果を測定する方法

 

 
e-learningにより受講者がどの程度講義内容に対して満足を得たかについては、自由記述方式のアンケートや選択式の満足度評価などで測定できます。また、習得度については、テストを実施したりレポートを提出させたりすることで、測定できるでしょう。

実践的な学びを得たかについては、自由記述式のアンケートや受講者へのインタビュー調査などで調べられることがあります。

e-learningによる学びを業務に活かせているかどうかは、e-learning実施前と後の業績を比較することで評価できるかもしれません。また、e-learningを受講した従業員と受講していない従業員の業績を比較することでも、学びを活用できているかどうかを調べられるでしょう。
 
 


 

企業におけるe-learningの4つの活用法

 

 

e-learningは次の4つのシーンで活用することができます。
 
 

  1. 全社員研修
  2. 新人研修
  3. 支店などの別拠点での研修
  4. 社外(パートナー等)を対象とした教育

 
 
それぞれのシーンにおいてどのような教育をe-learningで実現できるのか、具体的に紹介します。
 
 

1.全社員研修

すべての社員を対象とする研修であれば、場所や日時を問わずに実施できるe-learningが適しています。講師を招いて全社員が研修を受けるとなると、場所を確保するだけでも大変ですが、会社の業務が一時的にすべて止まってしまうことになりかねません。

例えば、コンプライアンス意識を高めるための研修は全社員に必要です。パワハラなどのハラスメント研修、情報管理研修、メンタルヘルスを管理するための研修などは、e-learningの活用を検討してみましょう。
 
 

2.新人研修

新人研修のように毎年ほぼ同じ学習内容の研修も、e-learningに適しています。会社内のルールや社会人としてのマナーなど学ぶことは多いですが、e-learningであれば各自のペースで繰り返し学習できるので、習得度を高めることができるでしょう。
 
 

3.支店などの別拠点での研修

支店や出張所などの別拠点にいる従業員に対しても、e-learningであれば本店にいる従業員と同じ内容の教育を提供できます。繰り返し学習すれば習得度も上がるので、離れた場所にいる従業員の教育が遅れることもありません。
 
 

4.社外(パートナー等)を対象とした教育

業務を外注しているケースや代理店と連携しているケースでは、e-learningを用いることで社員と同じ教育を実施できます。社内ルールなどもe-learningを使えば体系的に覚えてもらえるので、言葉で一つひとつ説明する手間や時間を削減できるでしょう。
 
 


 

e-learningを活用して教育を進めていこう

 

 
一人ひとりのペースで繰り返し学習できるe-learningは、企業内の教育にも適したスタイルです。全社員研修のように受講者が多い場合や、新人研修のように毎回同じ内容の教育を実施する場合などにも活用できます。ケースによっては対面講義や実技研修なども併用し、e-learningを社員教育に活用していきましょう。

e-learningの導入をご検討の場合は、ぜひアイディアポイントにご相談ください。企業さまのご事情に合うサポートをご提案いたします。
 
 
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